望ましい沿岸環境を実現するためのネットワーク形成

日本海洋政策研究会の第1回年次大会に出席しました。午前に行われたパネルディスカッション「海洋政策研究へ向けての分野横断的連携の模索」では土木、地学、行政、水産、機械、物理をご専門とする先生方から様々な問題が提起されました。現在の海に関する政策はバラバラであること、それによる不都合が起こっているので、縦糸か横糸で共通の土台が必要であること、しかし大学での教育は現実的ではないこと、が全ての先生のご指摘で共通していました。
そこで、1月23日に沿岸環境に関して誰が何をしているかが一覧できるネットワークを作ることを目指してシンポジウムを開催する予定であることを紹介し(11月8日付記事参照)、そのようなネットワークがあれば問題解決に役立つと思うか、その場合、既にそれに着手している機関があるか。また、このようなネットワークがあると、国際的な問題を検討するときにも役立つと思うか、と質問しました。時間が迫っていたので個々の先生からお答えをいただくことはできませんでしたが、休憩時間に研究会の会長から「先生が言っているのはITのことですね。それは是非必要だと思う。」と声をかけていただき、また何人かの方が、プログラムなどの情報を希望されていました。
午後の講演では2題が海洋保護区(MPA)関連で、日本には正式に海洋保護区と指定されたものはないにしても、実質は保護区と同様とみなせる海域は存在するという点がお二方とも共通していました。来年には名古屋で生物多様性条約COP10が開催されることもあり、MPAについては関係者の連絡が重要と思われます。この意味でも沿岸環境関係者のネットワーク作りは重要だと、計画しているシンポジウムの意義を再確認しました。